教育学7

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増補・い じ め―その本質と克服の道すじ― 前島康男(東京電機大学)著 
46判上製 240頁 本体1500円  ISBN4-88352-073-0 2003年 →詳細目次

主要目次/I いじめの実態と問題点 II いじめ問題の歴史と背景 III いじめ問題の原因と本質――現代の思春期葛藤といじめ問題 IV いじめ問題克服の課題――子どもの内面に共感的他者を育てる 
V いじめ問題の克服を妨げるいくつかの考えかたの批判 VI いじめ問題のとらえ方 


社会教育の現代的実践―学びをつくるコラボレーション― 高橋 満(東北大学)著
四六版上製 280頁 本体1700円 ISBN4-88352-070-6 2003年 →詳細目次

主要目次/序 社会教育実践の現代的課題 第1部 市場型学習社会論を超えて I 社会教育行政の変容の意味 II 社会教育の政治経済学 ―― 学習は私的消費か III 学びの共同性と公共性 IV 社会教育の政治社会学―― 国家・市場と市民参加 V 自由主義的改革・NPOと生涯学習 VI 新しい「地域の教育力」としての市民活動 第2部 大学と地域のコラボレーション VII 福祉国家の変容と継続高等教育 VIII 新しい学びの空間をつくる ―― 「エスプ・カレッジ」の挑戦 IX 地域づくりと社会教育実践 X 社会的排除の構造と社会教育実践 XI 地域と歩む東北自由大学 XII 高等教育改革と新しい大学像 ―― 国際的水準での議論を求めて  
 


市民社会の教育―関係性と方法― 折出健二(愛知教育大学)著 
四六判上製 328頁 本体2400円 ISBN4-88352-080-3 2003年 →詳細目次 一部内容紹介(10/3/1)

前著『変革期の教育と弁証法』(創風社, 2001年)が,変革期の教育に内在する自立と教育の弁証法をえぐり出そうとする理論的考察とすれば,本書は,市民社会をどのようなものとして築いていくのか,その過程での教育的関係性はどうあるべきかを,主として生活指導研究の立場から考察したものである。
副題「関係性と方法」には,ヘーゲル弁証法の現代的再生への著者の意図が込められている。
主要目次/序 市民社会と子どもの平和的自立 第一部 市民社会をきずく関係性と方法 I 市民的関係性・公共性と生活指導 II アザーリングの関係性と方法 III 教育・教育学の関係性と方法 第二部 新しい生活指導・集団づくり  IV 集団づくりの転換――〈構造性〉から〈連帯性〉へ V 現代の民主主義に開かれた集団づくり VI 教えと学びのダイアローグとしての生活指導 補章 市場個人主義時代と生活指導研究


ドイツ福祉国家の変容と成人継続教育 高橋 満(東北大学)著
A5判上製 230頁 本体2600円 ISBN4-88352-081-1 2004年 →詳細目次 一部内容紹介(10/1/29) 

 本書は,ドイツの成人・継続教育の機能やその政策の新たな展開を理論的,かつ実証的に明らかにする。ドイツの教育制度や教育理論は,日本の教育制度の確立期に大きな影響を与え,日本の教育学研究に極めて大きな位置を占めつづけてきた。現在,その地位をアメリカに譲り渡した感があるとはいえ,ドイツ教育理論の紹介と検討は中心的研究領域の一つであることは間違いない。
主要目次/第ソ部 ドイツ福祉国家と継続教育政策 第1章 福祉国家と社会秩序政策 第2章 グローバリゼーションと労働の未来 第3章 「継続教育協調行動」と継続教育政策 第タ部 ドイツ統一と職業継続教育 第4章 社会主義体制下の継続教育 第5章 ドイツ統一と継続教育の「多元的構造」再構築 第6章 ドイツ統一にともなう失業問題と職業継続教育 第チ部 継続高等教育政策と成人  第7章 ドイツ継続高等教育の基礎 第8章 ドイツ継続高等教育政策の形成 第9章 ドイツ継続高等教育の構造


教育基本法と科学教育 日本科学者会議「教育基本法と科学教育研究委員会」編 
A5判上製 184頁 本体1700円   ISBN4-88352-083-8 2004年 →詳細目次 
主要目次/序 教育基本法と科学教育をめぐって(岩田好宏) 第1章 教育基本法成立と科学教育構想(中田康彦) 第2章 敗戦直後の科学教育政策と教育基本法(三石初雄) 第3章 民主的精神と科学的精神をめざして(島崎隆) 第4章 教育基本法「改正」論議と科学教育(中田康彦) 第5章 教育基本法と自然科学教育(生源寺孝浩) 第6章 教育基本法と小学校環境教育実践(大森 享) 第7章 教材編成の基本を教育基本法からを考える(岩田好宏) あとがき 日本科学者会議「教育基本法と科学教育研究委員会」(岩田好宏)